風水２００６年の市場予測（200５年1１月１６日更新）
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風水による予想作成者：古川令治fuusui@ha.bekkoame.ne.jp
２００５年の予想（２００４年１０月３１日更新分）の評価
２００５年株価（日経平均）の年平均予測：１３，０００円（上昇）は、概ね予想通りの推移を示している。風水三元九運学説が示す安定の時代を象徴する動きであり、満足できる予想であったと思う。
２００６年の予想（２００５年１１月１６日策定）
２００６年為替相場の年平均予測：１１０円（円高）
２００６年株価（日経平均）の年平均予測：１７，０００円（上昇）
２００６年１０年国債の年平均金利予測：２．０％（上昇）
２００６年ＧＤＰ実質成長率予測：２．０％（上昇）
２００６年消費者物価上昇率：１．０％（プラスに転換）
２００４年より、風水新時代、下元八運時代がスタートした。
風水１８０年サイクルでの下元八運時代だ。下元八運時代は、２０２３年まで続く。加えて、風水５４０年サイクルでも下元時代に分類されることから、下元の風水の効果が倍増する時代に、生きているといえる。風水下元八運は、艮(ゴ ン)の卦(ケ)を持つ。 艮の卦が持つシンボルは、次のとおり。
方向＝東北
物質＝土属
人物＝三男、少年
仕事＝公務員、教員、農業、機械工業
行動＝猜疑、慎重、忍耐、安定、停滞
身体＝手の部分
動物＝犬
自然＝山
徳＝倹約
艮の持つシンボルから、２００４年〜２０２３年までの風水下元八運時代は、あらゆる出来事が安定又は停滞の道を歩む。２００５年の日本の経済運営については、中国経済の拡大が寄与し、回復傾向を如実に示すこととなった。しかし、構造改革による実質的な歳出削減に失敗し、対中政治関係の悪化が貿易を含む経済関係に及んだ場合、再び、停滞に入り、下降線を歩む。２００７年には、国と地方を合わせた債務残高はＧＤＰの２倍程度となろう。欧米先進諸国の３倍前後の水準となり、中進国、後進国の水準で定着。金利が急騰した場合、国債暴落・景気大失速という恐ろしい事態に陥る懸念が持たれる。
しかし、日本政府が、風水下元八運新時代に入った２００４年の大転換点、即ち、日本の最大の輸出先が米国から中国に変わったことを神妙に受けとめ、対中政治関係の悪化を改善する政策を実施した場合には、順調な経済成長が期待できる。
日本の個別企業を見た場合、２００３年までの下元七運時代の崩壊のなかから生まれた再生を掴んだケースでは、下元八運時代初期に企業の安定を確保する。
下元八運時代は、安定ｏｒ停滞（低位安定）の時代である。この時代を生きる上でのポイントは、風水の持つ「八」の意義に従うことである。
「八」は、旺気を示す。「八の朝気」が勃々(ボ ツボ ツ)と生長力と希望をもたす。「八」は艮(ゴ ン)の卦(ケ)に属し、「土」をシンボルとする。
下元八運のシンボル「土」と下元七運のシンボル「金」は、五行相生の関係にある。お互いの相性はよく、大きなプラスの相乗効果をもつ。
下元七運時代の潮流に乗れた人は、相乗効果の下、下元八運時代の安定を手に入れることができる。下元七運時代の潮流とは、破壊と再生である。
経営不振の企業に勤めるサラリーマン、リストラ対象のサラリーマンは、下元七運時代後期である１９９４年以降に創業した企業への転職がよい。特に上場が期待される若い企業への転職が実現した場合には、これまでの苦労が成果となって現れることが期待できる。
風水では、風水の理論と実証を通じて、時代の流れを読み、市場の予測、企業経営の予言をすることができる。
(1).為替相場の予測
円相場を決定する要因は、経常収支・金利水準・政治経済情勢の三点。日本の場合、自国の金利水準と政治情勢が円相場に大きな影響を及ぼすケースは稀だ。寧ろ、米国の金利水準やアジアの政治情勢が円相場に影響を及ぼす。北朝鮮問題は、時代の流れの中で、安定へと向かう。為替相場の安定にはプラスとなる。
１９８４年に下元七運時代が始まった当時の円・ドル相場は、１ドル２４０円だった。１９９５年度は、瞬間値で１ドル８０円を切る状態となった。下元七運時代（１９８４年〜２００３年）は、悦楽・破壊・再建設の過程を歩む。下元時代の破壊のピーク時に、ドルは、３分１の下落を示した。
２００６年は、破壊から再建設の過程を経て安定段階にはいる。３分の１まで下落したドルは、１９９７年度に、平均為替レートで２分の１（１２０円）まで戻した。２００６年の為替レートは、米国金利上昇を受けて、一時的には１ドル１２５円に達することとなろうが、２００６年夏以降には、日本の経済成長を背景に、為替レートは、１ドル１００円前後の水準に上昇するであろう。
(2).金利と株価の変動予測
金利水準を決定する最大の要因は、名目経済成長率だ。下元七運時代は、１９８４年から２００３年である。下元八運時代の初期が「快楽」の時代であった。中期は「破壊」となり、後期は「再建設」となった。
「シンボル悦楽」の過程では、平均６％を越える名目ＧＤＰを達成した。金利水準は、短期プライムレートが、平均５％で推移した。バブル経済は絶頂期で、平均株価は、３８，９１５円に達した。
しかし、下元七運中期以降の「シンボル破壊」の過程（１９９１年〜１９９６年）に入り名目成長率は急降下した。６カ月ＬＩＢＯＲ等の市場金利もも８％前後から、０％台に下がった。株価も、１０，０００円を割り込み、ピーク時の３分の１以下に下がった。
２００４年以降、下元八運初期の「シンボル安定」の過程に入った。しかし、５４０年サイクルの下元時代でもあり、ダブル下元時代の不安定な風水の影響が出る懸念もあるが、暫くは順調に回復する。
「シンボル安定」の第２年度にあたる２００５年は、円安傾向となった相場の享受を受けた。増益を確保した輸出企業と、中国等の海外拠点での生産体制を築いたづいた企業の中国等での国内販売拡大による増益が、ダブル効果として顕れ、２００６年に入ると、企業の高収益と不動産価格の上昇を受けて、株式市場は上昇傾向を加速させる。
株価は湾岸戦争前の水準である２８，０００円の回復は難しい可能性が高いが、２００６年中には１８，０００円を越え、２００７年には、２５，０００円を目指し、２０，０００円台で安定することとなろう。国債金利は、２％以上を目指すだろう。
（3).産業と個人消費動向の予測
個人消費は、「下元７運前半（１９８４年〜１９９３年）悦楽」の段階で最高潮に達した自動車を初めとした耐久消費財の売上は記録的な数字を示した。しかし、破壊の段階に入ると共に、消費者のマインドは急速に萎んだ。急速な円高も加わったことから、海外からの安価な商品が流入し、価格破壊が生まれた。流通業は、消費マインド低下と価格破壊のダブルパンチを受けた。この結果、百貨店売上高は、前年比マイナスが何年も続く事態に陥った。
２００６年は、破壊、再建設から安定に移行した３年目となり、流通業の再編成も完了し、婦人服や紳士服の価格も下げ止まりから上昇に転じる。特に、ブランド品の売れ行きは好調に推移することとなる。
価格破壊に対しての消費者の結論は、「安かろう悪かろう」タイプの商品は購入しない傾向が強くなり、。「高品質」で適切な価格の商品に人気が集中する。
今後は、旧タイプにおける企業の低所得サラリーマン（クラーク）と、１９９４年以降に創業した新タイプ企業における高所得オフィサーに二極化する。米国に近い資本主義経済の姿が実現する。年功序列・終身雇用に支えられた中流層は消滅。貧富の差が拡大し、個人消費に、跛行性(ハコウセイ)が見られることとなる。２０代、３０代で、年収が１，０００万円を超える層が大幅に増加する。
このような個人消費の跛行性(ハコウセイ）を的確にとらえたデパートやチェーンストアのみが勝ち組として生き残ることとなる。
ブロードバンドによるインターネットのブームが一層進むこととなる。消費者にとって格安で常時接続できる制度が普及し、インターネット専業銀行の顧客数が大幅に拡大する。株取引に加え、競馬、競輪、宝籤、商品購入等のインターネットによる取引額が大幅に増加し、Ｅビジネスが日本の基幹産業の中枢となる時代が到来する。
この時代には、マイクロソフトの支配が変化をはじめる可能性がある。リナックス、トロン、フリーＢＳＤを標準装備したシステムが普及する可能性がる。基本ソフトが無料となるシステムは、多くの企業や個人のニーズに応えることとなる。高価なソフトでバージョンアップの度に、更に、高価な費用を要求する現在の独占状態は、風水下元八運時代の安定の意義にはマッチしない。
風水下元の風は、新しい技術を生む。２００６年に入ると、鉄腕アトムの夢を実現するようなロボットの本格的な普及がはじまり、ＭＰ４の普及がスタートする。２０１０年には、ロボットと会話が簡単にできるようになる。現在のパソコンではなく、ＭＰ４等の簡単な端末により、動物との会話もできるようになる。消費者に支持された安価で高品質なロボット普及率が２０％を越える。消費者に支持された新しい技術革新ブームが到来すると予言する。
風水三元九運と２００３年迄の七運時代
今年末までは、風水１８０年サイクルでの下元七運時代である。風水下元七運は、兌(ダ)の卦(ケ)を持ち、次のようなシンボルがある。
方向＝西
物質＝金属
人物＝三女
仕事＝レジャー業・タレント業・風俗業・宗教家
行動＝無邪気・説話・悦楽・破壊・再建設
身体＝口の部分
動物＝羊
自然＝沢
徳＝悦び
兌の持つシンボルから、１９８４年〜２００３年までの風水下元七運時代は、あらゆる出
来事が旺盛になる反面、反動としての崩壊が進むタイミングと、理解できる。
下元七運時代、１９８４年〜２００３年の世界の情勢を見た場合、「人物＝少女」を象徴する女性の政権担当者が、現れた。女性の社会進出も増えた。
「行動＝宗教家」を象徴する宗教が人気を呼んだ。道を外れたカルト教団による破壊活動や宗教が原因となる戦争がみられた。
「行動＝レジャー業」を象徴する娯楽事業の発展は目ざましく、米国では、カジノ事業が大成功をおさめた。今や世界最大のホテルは、ラスベガスに集中している。不動産事業で倒産状態に陥った米国投資家が、カジノ事業の成功で復活するような事例もある。日本の競馬やパチンコの人気も強い。
「行動＝破壊・再建設」を象徴するソ連邦の崩壊、アフガン戦争、米国での大規模なテロリストによる破壊、イラク戦争等がおこった。日本では、大きな震災も起こった。
過去の歴史をみても、紀元９０７年（下元七運）、唐王朝が滅亡した。その後、下元八運下元九運時代を通し、５３年間の五代十国時代の混乱が続いた。上元一運の新しい１８０年サイクルの時代に、宋が、ようやく中国を統一した。
日本では、１６３８年（下元七運）に、島原の乱が発生し、４万人もの殉教者がでた。
西洋では、１８０４年（下元七運）に、ナポレオンが皇帝に即位し、ナポレオンブームが
到来した。しかし、１８１４年（下元七運）には、ナポレオンは退位し、エルバ島に流された。バブル崩壊のごとくナポレオンのブームは去った。
２００３年までの下元七運時代は、破壊と再建設が大きなシンボルとして続いた。日本にとっては、地震等の天災に加え、経済の崩壊の影響は巨大であった。北海度拓殖銀行、三洋証券、山一証券、日本長期信用銀行、日本債券信用銀行と、巨大な金融機関が次々と破綻や国有化の道を歩んだ。
日本経済の長期低迷により、日本財政赤字が長期化し、国、地方を合わせた債務残高はＧＤＰの１．５倍に達しようとしている。英国０．５倍、ドイツ０．６倍、米国０．６倍、イタリア１．０倍である。既に、先進国の水準からは逸脱し、中進国、後進国の水準に落ちようとしている。
ムーディーズ、Ｓ＆Ｐ、フィッチ等の海外の格付機関が、日本国債をハンガリー、クロアチア、ボツワナ、チリと同水準と評価するまでに至っている。日本がＯＤＡで支援している国々に笑われてしまうような悲惨な状況にある。
日本は、下元七運時代に到来した破壊の潮流のなかで、再生の芽を自ら積みとってしまった結果といえる。欧州が通貨統合に向けて、徹底した構造改革を実施し、再生を実現したのに対し、日本は、金融緩和、構造改革のタイミングを逸してしまった。
日本にとっての下元七運時代は、経済運営では、大失態の時代といえる。政財界の一部には、今現在でも、３０兆円の追加公共投資等の放漫財政支出を主張する声がある。時代の潮流を読めない鎖国、封建民族の意見に聞こえてならない。