風水２００１年の市場予測（2000年12月10日更新）
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風水による予想作成者：古川令治fuusui@ha.bekkoame.ne.jp
はじめに
古川が過去勤務した、日本長期信用銀行は、時代の大きな流れのなかで、崩壊による国営化、外資による買収による新生という経過をたどっています。
１９９０年代初頭、下元七運中期に建設された同行本店の不安定に見える建物構造は、風水上、凶形であることは、風水の専門家が見れば、明らかでした。
下元七運中期、同行新本店建設後、風水専門書も出版している横浜中華街風水倶楽部の著名風水研究家と、同行の風水上の対応策を協議したことがありました。
私が、同行本店の受ける槍殺の風を防ぐため、風水八卦凸面鏡を置いたらどうかとの意見に対し、風水倶楽部の研究家の見解は、一つ二つの八卦凸面鏡では足らないということでした。
私としては、一つ二つでも、八卦凸面鏡を飾れば、崩壊の嵐のなかで、少しでも安定を求めることができると考え、当時の日本長期信用銀行に進言しました。実際に、八卦凸面鏡を渡し、香港での中国銀行と香港上海銀行の風水上の処置等を説明し、適切な対応が必要であると説明しました。
当然のことながら、日本では風水の考え方は浸透しておらず、迷信の世界に留まっていますので、本格的な風水の処置が講じられることはなかったようです。
香港の金融機関は、風水を大切に考え、五行学説に基づいた金魚を飾る等の風水上の処置を講じています。建物も設計段階から、風水を考慮しています。これに対し、日本の金融機関は風水を迷信として、全く、考えません。
私が、当時の銀行のメンバーを香港上海銀行本店を案内した時、日本長期信用銀行本店をこのイメージで建てると話しておられました。実際に完成した日本長期信用銀行本店は、香港上海銀行本店のイメージに近いものでした。しかし、香港上海銀行のイメージには近いものの、風水を考えていない建物でした。
風水と銀行の崩壊が関係したと、明確な証明は出来ませんが、私は、風水上凶形の本店を建てたことが、資産内容では、他の金融機関と決して劣後することのなかった銀行の崩壊を導いたと考えています。
人間は、刀を突きつけられると殺気を感じます。同じように、不安定で角張った建物に囲まれた人間は、無意識の内に殺気を感じることとなります。殺気を感じる状態で、仕事をする経営者は、経営の判断を誤り、企業の崩壊につながる失敗をする可能性が強くなります。
風水では、建物の姿や周囲の環境による影響を検討します。あわせて、時代の流れも読みます。そして、環境と時代の流れによって、企業や国家の栄枯盛衰を予測します。
風水の基本理念である三元九運学説に従いますと、破壊の時代とされる下元九運時代は２００３年に終了します。
この観点からは、２００３年までは、本格的な景気回復の機会が訪れることはないことが予測されます。
破壊のうねりが続き、下元七運中期、１９９１年にはじまった崩壊により、日本にとって失われる時代は２００３年まで続くでしょう。
資本主義の経済加熱をバブルという言葉で捕らえ、バブル＝悪と考える風潮が浸透したことこそ、三元九運の定める時代の流れです。
大きな破壊の時代の流れの中で、次々と企業や金融機関、更に国家が破綻していく状況を見ざるを得ないのは、残念なことです。
時代の流れに逆らうことは困難です。
しかし、時代の流れに従い、破綻は破綻として捕らえ、再建設に全力を投入することが大切です。
再建設とは、企業や金融機関についていえば、資産の価値・値上がり益を期待する経営からキャッシュフローに基づいた経営、縦型ピラミッドの経営から水平型ネットワークの経営による新たな仕組みが求められていることを意味します。
風水が求める再建設に、多くの人がチャレンジしてこそ、２００４年からスタートする新時代での発展が生まれます。
風水では、このような、風水の理論と実証を通じて、時代の流れを読み、市場の予測を進めます。
(１).為替相場の予測
円相場を決定する要因は、経常収支・金利水準・政治経済情勢の三点です。日本の場合、自国の金利水準と政治情勢が円相場に大きな影響を及ぼすケースは稀です。寧ろ、米国の金利水準やアジアの政治情勢が円相場に影響を及ぼします。円の為替相場の予測で最も重要なのは、日本の経常収支の予測といえます。
１９８４年に下元７運時代が始まった当時の円・ドル相場は、１ドル２４０円でした。１９９５年度は、瞬間値で１ドル８０円を切る状態となりました。下元７運時代（１９８４年〜２００３年）は、悦楽・破壊・再建設の過程を歩みます。下元時代の破壊のピーク時に、ドルは、３分１の下落を示しました。
現在は、破壊から再建設の過程を歩んでいます。３分の１まで下落したドルは、１９９７年度に、平均為替レートで２分の１（１２０円）まで戻しました。１９９９年夏までは、アジア通貨の崩壊と日本の金融の信用不安からの回復により、為替レートは強含みで推移し、１ドル１００円を目指しました。
２０００年にかけて、日本の貿易収支の黒字が急速に拡大してきた影響が、一層顕著に現れます。米国の景気減速がはじまり、極端な円高への転換が開始します。貿易収支の黒字は、Ｊカーブ効果の影響もあり、なかなかマイナスに転じません。輸入企業は、円高のメリットを受け、長く続いた不況を抜け出し、大幅増益を達成します。
日米の経済は、風水下元時代の起伏の激しい流れを受け、２００１年には、下元初期（２４０円）の３分の１（８０円〜９０円）まで円が上昇します。しかし、２００２年には、金融危機が再来する可能性があります。ペイオフ導入を前後に金融資産の大移動がおこります。米国の格付け機関は、大型銀行の合併を不良債権の増大という負の部分を重視し、安心して投資出来ない格付け銀行として評価することとなります。
２１世紀に入ると同時に、大型銀行の破綻を契機とした円安への転換という事態が生まれる可能性があります。
２１世紀に入り、３年間は、円安局面と円高局面が交錯します。しかし、２００４年以降は、円相場は１００円前後で安定します。「動かざること山のごとし」というシンボルを持つ、下元８運時代（２００４年〜２０２３年）の影響を受けはじめます。
(2).金利と株価の変動予測
金利水準を決定する最大の要因は、名目経済成長率です。下元７運時代は、１９８４年から２００３年です。下元７運時代の初期が「快楽」の時代です。中期は「破壊」となり、後期は「再建設」となります。
「シンボル悦楽」の過程では、平均６％を越える名目ＧＤＰを達成しました。金利水準は、短期プライムレートが、平均５％で推移しました。バブル経済は絶頂期で、平均株価は、３８，９１５円に達しました。
しかし、下元７運中期の「シンボル破壊」の過程（１９９１年〜１９９６年）に入り、名目成長率は急降下しました。短期プライムレートも８．２５％から、１．６２５％に下がりました。株価も、１３，０００円台とピーク時の３分の１に下がりました。ユーローベースの市場金利は、一時、公定歩合０．５％を下回る状況になりました。
今後は、下元７運後期の「シンボル再建設」の過程に入ります。しかし、再建設とはいえ、現在は、５４０年サイクルの下元時代です。更に、１８０年サイクルでも下元時代です。ダブル下元時代の不安定な風水の影響が出ざるを得ません。
「シンボル再建設」の初期の時期にあたる２００１年には、円高により、大幅増益となった輸入企業と、過去の円高を経験し海外拠点での生産体制を築いたづいた輸出型企業の増益継続により、株式市場は上昇を続けます。
一端、株価は湾岸戦争前の水準である２８，０００円の回復は困難なものの、ピーク時の２分１である１９，０００円を越え、２０，０００円台を目指すと予測されます。短期プライムレートは、２％以上を目指すでしょう。
しかし、ペイオフを前に、大型金融機関の合併の失敗による破綻が生まれ、株価は、１５，０００円以下に、一端下落する懸念があります。
２１世紀に入ってからは、２００４年からの下元８運時代の影響を序々に受けます。株価は回復基調を続け、将来、必ず、４０，０００円以上にチャレンジできるタイミングが到来すると期待出来ます。金利水準は、短期プライムレートが５％〜７％で推移すると予測されます
(3).個人消費動向の予測
個人消費は、「下元７運前半（１９８４年〜１９９３年）悦楽」の段階で最高潮に達しました。自動車を初めとした耐久消費財の売上は記録的な数字を示しました。しかし、破壊の段階に入ると共に、消費者のマインドは急速に萎みました。急速な円高も加わったことから、海外からの安価な商品が流入し、価格破壊が生まれました。流通業は、消費マインド低下と価格破壊のダブルパンチを受けました。この結果、百貨店売上高は、前年比マイナスが何年も続く事態に陥りました。
現在は、破壊から再建設に移行する段階で、価格破壊の勢いも落ち着きが見られます。一世を風靡(ﾌｳﾋﾞ)した安価な輸入ビールも、大半の銘柄が姿を消しました。婦人服や紳士服の価格も下げ止まりから上昇に転じはじめました。海外からの輸入食材や電気製品も堅実な伸びを示しています。
価格破壊に対しての消費者の結論は、「安かろう悪かろう」といった商品は購入しないということです。「安価で高品質」な価格破壊型商品のみが、生き残れることを証明しました。
２０００年に入っても、企業リストラの影響で、失業率の悪化傾向が続きましす。反面、特別な技能を持った層やオフィサー層の所得は増大し、米国に近い資本主義経済の姿が実現してきます。年功序列・終身雇用に支えられた中流層は消滅します。日本の労働者は２局化し、貧富の差が拡大し、個人消費に、跛行性(ﾊｺｳｾｲ)が見られることとなります。
このような個人消費の跛行性(ﾊｺｳｾｲ）を的確にとらえたデパートやチェーンストアのみが、勝ち組として生き残ることとなります。
インターネットのブームが爆発するタイミングが近づいています。消費者にとって格安で常時接続できる制度が普及する時に爆発が起こります。Ｅビジネスが日本の基幹産業として成長を開始します。、
この時代には、マイクロソフトの支配が変化をはじめる可能性があります。破壊と再建設の時代には、企業の長期独占は続きません。リナックスやフリーＢＳＤを標準装備した大手メーカーの格安パソコンが新規発売される時代が到来します。大手メーカーがフリーＢＳＤ等を搭載した１０万円を切る格安パソコンは、爆発的なブームを生みます。インターネットのブームを爆発させる起爆剤になります。基本ソフトが無料のパソコンは、バージョンアップも無料で、多くの企業や個人のニーズに応じた商品といえます。高価なソフトで、バージョンアップの度に、更に、高価な費用を要求する現在の独占状態は、風水七運時代の大きな変化が現れる時代では、長が続きはしないでしょう。新しい物が好きな国民にとって、リナックスやフリーＢＳＤは、急成長する商材としての可能性を秘めています。
風水下元の風は、新しい技術を生みます。２００１年度に入ると、テレビ電話の本格的な普及がはじまります。現在のパソコンではなく、スーパーファミコンのような簡単な端末により、動画による会話が実現します。２００２年度には、消費者に支持された安価で高品質なテレビ電話普及率が７０％を越えます。２１世紀に入り、消費者に支持された真のマルチメディアブームが到来すると予測されます。
(4).輸出入動向の予測
日本からの輸出は、アジア向けは増加傾向にありますが、米国向けは低迷しています。風水下元７運の方向としてのシンボルは、「西」です。日本にとって「西」にあたるアジアは、貿易の対象先として好ましい方向にあります。しかし、下元の風は、気まぐれであり、西での貿易を拡大した日本に対し、アジアの信用不安という試練の場を与えました。
２０００年は、円高の進展が進み、海外現地生産の拡大により、日本国内の生産機能が失われた部分が大きく影響を及ぼします。Ｊカーブ現象が再びおこり、多くの企業は苦戦を強いられます。しかし、次のような業種は、好調となります。
(a)円安によって苦戦が続いた食品や衣料の内需型の企業。
(b)海外現地生産の拡大に関連し、製品を海外から輸入する企業。
(c)為替が弱くなったアジアにこれから進出する企業。
ドルベースの輸出総額は、Ｊカーブ現象により、２００１年度は４千億ドルを大幅に越える事態が発生します。空洞化の影響は甚大で、日本から流失させた技術や工場運営システムの復活には、時間がかかります。しかし、２００４年からはじまる下元８運時代までには、安定軌道に乗せられます。
日本の輸入数量は、アジア地区からの現地生産品の逆輸入や米国からの自動車・パソコンの輸入が増加しています。原油の輸入数量は横這いですが、下元時代の不安定な状況下で、価格の上昇が進みます。
１９９６年度・１９９７年度と、円安にもかかわらず、製品輸入の拡大が続きました。日本の流通システムは、円安の影響を吸収するクッション機能が強いことから、消費者への価格転化はほとんどみられませんでした。１９９８年に円安から円高に転じた動きは、日本の輸入型産業に好影響を与え、利益の蓄積が始まり、１９９９年には大幅増益という効果をもたらしています。２１世紀にはこの効果が更に現れ、史上最高益を計上する企業が続出します。
２１世紀に入ると、Ｊカーブ効果により、貿易も収支の黒字幅は拡大します。外需は、経済成長を押し上げる役割を果たします。外需が経済成長率の上昇に寄与し、不振の内需を支える役割を引き続き果たします。
(5).企業の設備投資予測
下元７運前半（１９８４年〜１９９３年）は、悦楽と破壊の時代で、企業の設備投資は急増と急落を示しました。現在は、破壊から再建設に移る過程にあります。しかし、下元７運前半の過大な生産能力増強投資とバブルタワーへの建設投資の影響は甚大です。加えて、企業業績の悪化が投資を阻害しています。
下元時代の特徴は、下降と破壊ですが、新しい産業の芽を生む揺籃(ﾖｳﾗﾝ)時代でもあります。通信・半導体関連に代表される新しい産業の生産能力投資は、回復の牽引車になろうとしています。これに、電気機械・紙パルプ等の幅広い製造業で、更新投資の増加も加わります。生産能力投資の分野では、再建設のムードが広がります。
建設投資の分野では、オフィスビルの新規建設は、下元７運の末期まで、低迷します。しかし、流通業の分野では、海外の生産拠点や生産工場と販売部門の一体化を成功させた企業が、新規の店舗投資を進めます。２０００年からは、「商業用」「サービス用」「工業用」の建設投資の回復傾向が顕著になります。
例えば、外食産業では、従業員のパート化・仕様書発注による効率化・マニュアル化だけでは戦えなくなります。従来の手法に加え、抜本的な食材調達コスト、単位面積当たりの店舗建設コスト、什器備品調達コストを削減できた企業が成長します。
抜本的な削減とは、農場や冷凍食品工場に加え、店舗資材・什器備品工場を海外に持つことです。海外には、５０万坪の農場と５０人の従業員を一カ月１００万円の負担で使える地区もあります。このような場所で、独自の農場・工場を持って生産し、日本で販売する直下型リテイリングの実現が予測されます。既に、日本企業からの調達コストの２分の１で、テーブル・カンウター等を設置している外食産業も存在しています。
直下型リテイリングの企業群は、流通構造革新に遅れを取った企業群を呑み込みはじめ、揺籃(ﾖｳﾗﾝ)時代のゆりかごから跳びだすこととなります。このような構造革新を伴った、新しい競争力を身に着けた企業の建設投資が増加します。
企業収益の動向は、下元７運後半（１９９４年以降）に入り、製造業を中心に序序に回復傾向を示しています。各企業が率先して採用したリストラ策の効果も生まれ、２１世紀に入ると、急回復する企業が多く現れることとなります。
しかし、下元７運末期（２００３年）までは、設備投資がキャッシュフローを下回る状況が続きます。再建設の段階では、設備投資がキャッシュフローを上回る加熱状態には至りません。